一休とReluxをSimilarwebで比較してみた2017

オンライン旅行の国際会議「WIT Japan」のなかでも、毎年注目が集まるのが日本国内のOTAが一堂に介するセッション。今年は、楽天トラベル、じゃらん（リクルートライフスタイル）、一休（ヤフーグループ）、i.JTBの4強に加え、旅行領域に本格参入したKDDIが子会社化した「Relux（リラックス）」とともに参戦。議論は、幅広い視点で各社の現況から注力分野、グローバルOTAとの競合など多岐にわたった。一問一答方式の端的な回答からも、各社の戦略がうかがい知れる。 OTA4強の「うれしい」「残念」な数字は？ 今年のセッションは「この1年間のビジネスについて、うれしい数字／残念な数字は？」の質問からスタート。回答はそれぞれ異なるが、各社とも成長を示す数字を取り上げた。 例えば、楽天のトラベル事業長・高野芳行氏は、国内宿泊の人泊数に占めるシェア「20％」を提示。「今年に入って20％を超えるようになってきた。宿泊施設とともにネット比率を引き上げる取り組みをしているので、達成感がある」と、評価した。 楽天：トラベル事業長・高野芳行氏 また、昨年にヤフーの完全子会社となった一休は、サイトへの訪問者数の倍増で「×2 Visitor」と回答。一休CEOの榊淳氏は「自社単独によるものと言いたいところだが、ヤフーからのトラフィック流入」と述べ、ヤフー効果による成長度合いを示した。 一方、残念な数字ではじゃらん.netを運営するリクルートライフスタイル執行役員の宮本賢一郎氏が、2016年度の予約受付ベースの取扱高成長率「＋6％」をあげた。プラス推移ながらも残念な数字とした理由として、熊本地震によるマイナスの影響に触れつつも、「もう少し伸ばせると思っていた」と、成長に対する貪欲な思いを示した。取扱高の伸びを牽引するのは、客室単価の上昇より人泊数の増加が寄与しているという。 リクルートライフスタイル執行役員の宮本賢一郎氏 i.JTB執行役員の三島健氏は残念な数字として、国内の民泊の年間利用泊数が「700万人泊」と示した。これは同社の社内調査などによる推計値。三島氏は、「このボリュームへのアプローチが戦略的にできていないのは辛いところ」と、同社はもちろん、旅行会社全体の課題でもあることも示唆した。 i.JTB執行役員の三島健氏